電気自動車は自分に向いている? 18問の診断
18問で電気自動車が自分の生活に合うかを測ります。自宅充電、走行距離、気候、予算、使い方、そして地域の充電網。あなたを止めている本当の要因と、次にすべきことをお伝えします。
インターネットが遅いとき、たいていは見当違いのところを疑っています。この診断は18問で六つの分野を測ります。ルーターの置き場所、使っている周波数帯とチャンネル、機器の世代、家全体に届いているか、同時接続の負荷、そして回線そのもの。最後に一番弱い部分を指摘し、具体的な手順をお伝えします。始める前に速度測定の結果を用意しておくと確実です。
18 問 · 科学
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インターネットが遅いという相談の大半は、見当違いの場所を疑っています。設定に手をつける前に、やることは一つです。パソコンをLANケーブルでルーターに直接つないで、速度をもう一度測ってください。有線で契約どおりの速度が出るなら原因はWi-Fi側にあり、この記事の手順で改善します。有線でも遅いなら、Wi-Fiをどれだけ調整しても変わりません。契約か回線側の問題です。実際の速度を測るときは有線で測る、というのは各国の規制機関が共通して勧めている方法でもあります。
最も多い誤解がこれです。電波の強さは、端末がルーターをどれだけはっきり聞き取れているかを示すだけで、速度はその瞬間に電波がどれだけ空いているかで決まります。集合住宅なら、アンテナが満杯なのに速度が出ないのはごく普通のことです。近隣の数十のネットワークが同じチャンネルで話しているからです。電波の強さは距離の話、速度は混雑の話です。
家庭向けの推奨はかなり具体的です。ルーターは家の中央寄りに、床から離して(棚の上など)置くこと。アンテナが複数あるなら、向きを変えて配置すること。電波を最も遮るのは水・金属・ガラスなので、水槽や暖房器具、スチール製の棚のそばは避けます。電子レンジ、コードレス電話、ベビーモニター、さらには一部の装飾用ライトまでが2.4 GHz帯に直接干渉します。回線の口があるからという理由で玄関に置かれているのは規則ではなく単なる都合であり、多くの家ではそこが最大の損失になっています。
三つの帯域は役割が違います。
多くのルーターはすべての帯域を一つの名前で流し、選択を端末任せにします。便利そうに見えますが、一度2.4 GHzにつかまった端末は、あなたが同じ部屋に入ってルーターの隣に座っても、そのまま居座ることがあります。5 GHz帯に別名をつけるだけで、この問題は一度に解決します。
Wi-Fiは共有の道です。同じチャンネルの近隣ネットワークは、あなたのネットワークと順番に話します。数が多いほど待ち時間は延びます。スマートフォンに20以上のネットワークが並ぶ環境では、2.4 GHz帯を自動任せにするとまず失敗します。1・6・11のうち最も空いているものへ手動で固定するのは、無料で得られる速度です。
海外の記事にはあまり出てこないものの、日本では決定的な要因が二つあります。一つは接続方式です。従来のPPPoEでは、事業者の網終端装置に夜間の通信が集中し、20時から24時ごろだけ極端に遅くなることがあります。IPoE(IPv6による接続)に切り替えると、この渋滞地点を通らずに済みます。もう一つは集合住宅の配線方式です。建物までは光でも、各戸まで電話線で配るVDSL方式だと上限がおよそ100 Mbpsに抑えられ、1ギガの契約をしていてもそこで頭打ちになります。夜だけ遅い、あるいはどう頑張っても100 Mbpsを超えないという場合は、まずこの二つを疑ってください。
FCCの家庭向け指針はおおまかな目安を示しています。一人で基本的な使い方なら数Mbpsで足り、高画質配信・ビデオ会議・オンラインゲームなど重い用途を同時に走らせる世帯は最上位が必要になります。本当に効くのは合計速度よりも同時性です。100 Mbpsはある家では十分すぎ、三つの動画配信とクラウドバックアップが同時に走る家では足りません。
同じものではありません。従来型の中継機は同じ帯域で受信と送信をするため、その区間の速度をおおむね半分にします。メッシュでは各機が別の経路で通信するので、カバー範囲が広がっても同じようには落ちません。最も良いのは、ケーブルを引ける場所ではメッシュの各機をLANケーブルでつなぐことです。
古いスマートフォンや何年も前のプリンターは、通信のたびに長く電波を占有し、新しい端末の順番を遅らせます。近年のWi-Fi世代がもたらした最も重要な変化は、生の速度よりもこの順番待ちの整理にあります。機器の多い家では、ルーターの世代が契約プランより効くことすらあります。
注記:この診断は構成の中で最も弱い部分を推定するものであり、機器を遠隔で点検するものではありません。有線での測定後も改善しない場合は、接続方式と建物の配線方式を確認したうえで、事業者に調査を依頼するのが次の一手です。